高周波光デバイス製作所
デジタルコヒーレント用光デバイスの設計・開発またはプロジェクト管理【高周波光デバイス製作所】
| 職務内容 |
●採用背景 光デバイス部は強度変調・直接検波方式市場の光デバイスに強みがあります。デバイス第三課では新たな事業領域であるデジタルコヒーレント通信方式市場への参入を掲げており、それ対応した光デバイスの設計・開発を担うエンジニアを募集します。 ●職務内容 デジタルコヒーレント通信方式用光デバイスの設計・開発またはプロジェクト管理 ≪具体的には≫ １．デジタルコヒーレント通信方式用光デバイスの設計・開発 (a)光源チップ（例：チューナブルLD） (b)変調器チップ（例：マッハツェンダー変調器） (c)光源/変調器チップの制御/評価技術 ２．光デバイス設計・開発のプロジェクト管理 （１、２のいずれか必須） 【変更の範囲】 会社の定める業務(※) (※)業務の都合によっては会社外の職務に従事するため出向又は転属を命じることがあります ●使用言語、環境、ツール、資格等 ・光デバイスの設計・開発に使用しているソフト 例：Lumerical, OptiBPM, Harold, Zemax, Mathmatica, HFSS, ADS等 （使用可なら好ましい程度の要求で必須でない） ●組織のミッション ・本部・事業部 国内・海外顧客並びに社内部門に対する高周波デバイス製品・光デバイス製品・赤外線センサデバイス製品の販売・開発 ・光デバイス部 事業戦略、製品企画、製品開発(設計・試作評価・製品化)、顧客サポート ・デバイス第三課 デジタルコヒーレント通信方式に対応した光デバイスの設計・事業推進 ●職場環境 ・平均時間外就業：20時間／月 ・テレワーク制度あり（※出社6割以上目安） ・コアタイムレスフレックス制度 ●想定されるキャリアパス 複数のチップ設計・開発またはプロジェクト管理経験を経て、成果と能力次第で管理職に任命 ●業務のやりがい、価値、魅力 ・800G, 1.6T伝送といった最先端光デバイスの開発に携わることができ、開発から量産まで幅広く関与することができます。 ・最先端の設計ツール、評価装置を使用することができます。 ●優位性/PR 高周波光デバイス製作所はコア技術としてInPの設計・製造技術を保有しており、それに基づく製品開発が強みです。国内はもとより、北米・欧州・中国といった幅広い顧客と取引をしています。 ■製品情報（高周波デバイス、光デバイス、赤外線センサ） https://www.mitsubishielectric.co.jp/semiconductors/index.html ■高周波光デバイス製作所 Xアカウント https://twitter.com/hakouden_melco |
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| 登録資格 |
●必須 ・デジタルコヒーレント通信関連装置/技術の開発/研究経験をお持ちの方 ・理工系大学で半導体関連を専攻された方 （いずれか必須） ●尚可 ・英語での資料作成および会話ができる方 ・論文投稿による学会発表（国内、海外）にチャレンジしたい方、論文添削ができる方 ・トランシーバーなど、デジタルコヒーレント機器の使用経験のある方 (機器の駆動回路を理解し、開発チップへのフィードバックができる方) ●求める人物像 ・設計・開発業務では、その根拠を関係者に説明し、周りからの指摘を考慮しながら進捗できる方 ・プロジェクト管理業務では、ゴールを意識し、周りを巻き込みながら進捗できる方 |
| 待遇 |
【勤務条件】 ■雇用形態：正社員 ■試用期間：3ヶ月（試用期間中の労働条件変更無） ■賃金形態：月給制 ■月給：23万円〜56万円 ■想定年収：400万円 〜 960万円（経験・役割等による） ■残業手当：有（残業時間に応じて支給。深夜勤務、休日手当は別途支給有。） ■賃金改定：年1回（6月） ■賞与：年2回（6月・12月） ■退職金：有 ■社会保険：雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険 ■各種手当：通勤手当（会社規定に基づき支給）、扶養手当など 【就業時間】 ■就業時間：8:30〜17:00 ■所定労働時間：7時間45分（休憩45分） ■フレックスタイム制：有 ■コアタイム：なし 【休日】 ■年間休日：126日（2024年度） ※内訳：土曜/日曜/祝日、GW、夏季、年末年始など（会社カレンダーに準じる） ■年次有給休暇：20日〜25日 ※入社時より付与。付与日数は入社日により変動（4〜20日）。 ■その他：チャージ休暇2〜4日（30歳、40歳、50歳到達年） 【その他】 ■福利厚生：寮、社宅、家賃補助制度、財形貯蓄、住宅融資、社員持株会、 社員互助会、保養所、契約リゾート施設、スポーツ施設など |
| 勤務地 |
【雇入れ直後】 兵庫県伊丹市 【変更の範囲】 会社の定める場所(※) (※)業務の性質等に応じリモートワークを認める場合は、リモートワークを行う場所（自宅等）を含む。 |